人類のすべて、個人という人間のすべてをブロックチェーンでつなげるという壮大なる陰謀

世界の黎明期は意図されたものか?

 先日、イランの女性たちがヒジャブ(髪を覆うためのイスラム教のベール)を公共の場ではずし、政府に抗議する映像が公開されました(ヒジャブを棒の先に引っ掛けて振った)。彼女たちにとっては革命を意識した小さな運動であるのでしょう(管理人注:こういうことを書くと、必ずや根拠不在の陰謀論で物事を簡単にかたづけようとする人たちが「大勢」いるので要注意)。昨年12月の反政府デモで、ヒジャブを脱いで参加したせいで拘束されたビダ・モハベドさんを称える意志がきっかけとしてあるのでしょうが、それ以前に、たとえば女性に対して厳格な規律を強いていたサウジアラビアが、いまや女性の社会進出を認めているという背景も少なからず影響していると思われます。スマホが世界で常態化している昨今、どこの国の女性もソーシャル・ネットワークなどを通して世界各国のさまざまな情報を知ることができます。

 近年、スマホはアフリカでも急速に普及していて、その通信網はアフリカ大陸の人口の65%を網羅できる水準にまで達していると言われています。

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画像:https://rocketnews24.com/2016/02/04/704301/

それによって働き方が変わり、今後、中間所得者層が増加すると考えられていますが、なにもそれはアフリカに限ったことではなく、全世界でそうなると言われているのです。予測したのは「米国国家情報会議」。近未来の世界のトレンドを予測するこの会議の前身はCIAの内部部門であり、いまはCIAやペンタゴン、そのほかいくつかの省、民間の学者などから構成されています(ちなみに近未来とは、15~20年程度のスパンです)。米大統領は就任式の前に、この会議が作ったレポート見て、今後どのような国家戦略をとっていけばいいのかを決めるのです。

 そして、この会議が示した内容が「全世界での中間所得者層の増加(2030年までに30億人との予測)」でした。この中間所得者層の増加によって何が引き起こされるのか? それはまず、「資源の問題」。中間所得者層が増加するということは、たとえば車を買う人が増えたり、リッチになったことで、つぎからつぎへと日用品をこまめに買い足したり、買い替えたりする人が増加します。それによって深刻な資源不足になってしまう可能性があるのです。

 たとえば「レアメタル」と呼ばれるもの。レアメタルとは希少金属のことであり、ニッケル、クロム、マンガン、コバルト、タングステン、モリブデン、バナジウム、インジウム、ガリウムなど、ほか数十種類が経産省によってレアメタルと定義されており、携帯電話やパソコンなどのハイテク機器にはほとんど使用されていますが、可採年数は50年未満といわれているのです。ともすれば資源ナショナリズム(資源の産出国で資源を囲い込もうとする動き)が活発化することでしょう。

 もちろん日本も対岸の火事ではいられません。世界が不安定化すると日本を直撃するというのはグローバル社会の宿命です。たとえば直近の問題(株式市場の乱高下)では、アメリカが緩和出口に動いていることで日本の長期金利にも上昇圧力がかかってきます(金利差が開くので円安がすすむ。そのため、過度なインフレや資産バブルを避けようとするために、金融正常化を考えなければならない)。毎年30兆円以上もの財政赤字を国債発行で穴埋めしていかなければならない日本……現在の債務残高のGDPに占める割合は240%になっています。金利上昇によるダメージは、ほかの国とは比較にならないほど深刻なものになります。だから日銀は2日、「指し値オペ※1」に踏み切りました。

※1 指し値オペとは、金利を抑えることを狙った市場操作の一つで、日銀が民間銀行から国債を買い取って代金を渡す(買いオペの一種)と呼ばれるもの。国債の利回りは買い手が増えると下がるので、日銀が買えば下がるという仕組み。買いオペは利回りが高い国債から順番に買っていくが、指し値オペの場合は、一定の利回りを先に指定し、その水準で売りたい人がいれば無制限に買う。

 前回の記事で、このまま世界の人口が増えつづけていくと水不足に見舞われる、というような内容を書きましたが、2025年、水に関する市場は110兆円規模にまで膨らむと予測されています。20世紀は「石油の時代」と言われましたが、21世紀は「水の時代」、複数の国家をまたいで存在する河川や湖沼は紛争の原因となってしまうのです。で、水不足とともに懸念されるのが「穀物市場」。なぜか? 新興国や途上国で中間所得者層が増加するということは、それにともない食肉に対する需要も拡大するということです。元来、人間は食肉が好きですからね。食肉とは家畜の肉です。家畜の飼育には大量の穀物を必要とします。それは穀物市場の価格高騰を招いてしまうのです。

 そんな状況なのに、世界一の国家を自負して生き残るのは難しい、と内心考えているのはアメリカ。「中国がやばい」と。大前提として、2030年までに中国やインドを含むアジアが世界をリードすることが確実だと言うのがあります。中国が世界一位に躍り出るのに危機感をおぼえているのはアメリカだけではありません。確実に低成長をつづける欧州や日本、ロシアの経済力は弱まりますから……。

 ゴールドマン・サックスは、今後高成長が期待できる国家11ヶ国を「ネクスト・イレブン(バングラデシュ、エジプト、インドネシア、イラン、メキシコ、ナイジェリア、パキスタン、フィリピン、韓国、トルコ、ベトナム)」と呼んでいますが、この11ヶ国でEUの合計を抜くことになるのです。ともなれば、国力の均衡状態が起こり、隣国や国際社会との付き合い方が変わります(自国の立場が弱まるから)。頭打ちになった国々は過剰に他国を警戒するようになり、自国優先主義をとるようになることでしょう。もちろんアメリカは、中国一強を許さないためにインドを使うことでしょう……とここまでがだいたい、知的エリートと自負する盲目的価値観者たちが言うこと。べつに間違ってはいません。では、これらの世界の動向が、もしかして誰かが描いたグランド・デザインだったら?

哲学者ジョン・スチュアート・ミルが構想したゼロ成長の「定常社会」を実現する

 日々躍進するIT技術のおかげで、犯罪活動を含めた国民活動のすべてを政府が簡単に監視・掌握できるようになると言われています。そのためには民間企業との協力が不可欠であり、影響力を及ぼすためにとことんコンパクトにしなければなりません。あっ、ここで言うコンパクトとは距離のことではなりません。重要なのは位置――「ねえ、君はいまどこにいる?」――人びとの常時接続

 ヒト・モノ・カネを集約させる。その実現は仮想的なもの、つまりはネットワークで距離をなくし、すべてをつなげる。この理想社会を妨げるのは人間個々の躍進。向上心冷めやらない人間ほど手に負えないものはありません。彼らの熱を冷ますには「何をやっても無駄だ」と思わせること。ただしそのセリフの前には「自分たちでは」がつく。「自分たちでは何をやっても無駄。世界政府の枠のなかにおとなしくいれば安泰」という思考を構築させる。そのためには、まずはじめに世界を奈落の底に落とすようなカオスが必要となります。

 長期的戦略でやってきたのが経済操作。日米欧の中央銀行がやってきたことは、いずれくる世界の終焉の伏線を積み上げてきたこと。ゼロ金利、量的緩和、マイナス金利……。それはローマ・クラブが掲げた「ゼロ成長」を実現させるためなのか? 1972年、このクラブの報告書『成長の限界』が世に出ました。食料や資源、環境、人口などによる制約から低成長経済が不可避となる、ということです。人類が有効な手を打つことなくこのまま進めば、いずれ資源の枯渇が起こり,工業も農業もダメージを受けてしまうというもの。だからこそ「ゼロ成長」なのだと。「出生率,死亡率を等しくする(「人口削減計画」については長くなるので話しません)」という彼らの考えは功を奏すことなくきています(人口は飛躍的に増加している)。ローマ・クラブは、「今後、100年のあいだに地球上での成長は限界に達するであろう」と予測しましたが(石油に関してはそうならない)、それは当たりそうです。そんな膨大な人間を管理・飼育するために世界を一つにする政府、通貨といったコンパクトにまとめた社会が必要となるのです。

 AIがビッグデータを解析し、個人の特徴を予測する「AIプロファイリング」。検索履歴からおすすめのニュースや品を予測することはもはや普通となっています。これがさらに拡大し、一挙手一投足がすべて監視され、予測されてしまうのです。このままだと「バーチャル・スラム」が生まれると言われています。たとえばAIがフェイスブックやツイッターなどのSNSでの発言データを解析し、この人は悪人か善人かを判断します。オンライン上に自分の思想を乗せることはAIに悪人評価されるリスクを向上させてしまう。ちょっとした発言、行いが悪と判断され、人生のあらゆる面での評価となるのですそして支配者層が考えていることはつぎのようなものでしょう(あくまで想像)。

――AI技術が飛躍的に上昇すると、資本家にとって労働者は必要ではなくなる。その結果起こる事態は人間による暴動だろうが、資本家にとってそれははた迷惑なことだ。殺されかねない。もしベーシック・インカムで人類すべての生活を保障すれば、暴動が起きることはないだろう。もちろん、ベーシック・インカムは世界で唯一の通貨(「世界通貨」という仮想通貨)で渡されるのであり、それはブロックチェーンにより保護される(とは建前。世界政府に管理され、追跡可能となる)。そうなればあとは簡単。陰謀に気づいた者が暴動を起こそうも、「出る杭は無残にも打たれる」ことになる――。

エストニアを手始めとして、人類すべてがブロックチェーンのなかに埋没する 

 「いまや重要なのは距離ではなく位置……」という話を上記しましたが、エストニア政府が取り入れた「eレジデンシー制度(電子居住制度)」がまさにそれです。2014年に始まった国家的プロジェクトであり、「あなたは明日からエストニア電子国民です!」となる制度。なんじゃそりゃ? って話ですよね。自国にいながらエストニア国内のサービスを受けることができ、たとえば会社を設立(エストニアの法人税率が適用)したり、それにともない銀行口座を開設できたりします。もちろんどちらもオンライン上で。この制度には世界各国の人びとが登録可能であり、国籍は不問。「税金はどうなるの?」とお思いでしょうが、エストニアの納税システムはすべて電子化されており、そちらもオンライン上ですることになるので、わざわざ税務署に出向く必要はないのです。

 このeレジデンシー制度のために使用されるのが「エストコイン」という法定デジタル通貨。2010年までクローン(ちなみに50クローンにはフリーメイソンのプロビデンスの目があった)

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画像:http://hokkaidoijyuu.jugem.jp/?eid=630

を用いていたエストニアが2011年1月1日にユーロへと移行し、つづいてこのエストコンが取り入れられる予定なのです(いずれユーロは消えるでしょう)。

 エストニアはすでに電子政府と化しており、人間が生活する上で必要なことのほぼすべてをオンライン上でできてしまいます。その屋台骨となっているのが「X-Road」というシステム。データ連携を可能にし、行政サービスの99%がこのX-Roadを通じてデジタル化されています。税金や医療記録などは当たりまえで、全国民の預金残高まで把握することができるのです。なので、課税額の計算をすべて自動でおこなうことができ、国民は自分の納税額を確認、承認し、それだけで確定申告が完了します(エストニアから税理士や会計士が消えた)。このような電子政府だからこそ外国人も受け入れることができ、インターネットによってつながった「バーチャル国民」が世界に散在することになります。ちなみにこのバーチャル国民の数を、2025年までに1千万人まで増やそうという計画です。そしてこれらの事実は、けっして対岸の火事ではありません。日本ではブロックチェーンの応用範囲が非金融分野(資産管理、医療情報、土地登記など)に広がっているのです。

仮想通貨「NEM」のロゴマークが日米欧三極委員会のロゴマークに似ている

 仮想通貨を巡り、各国政府や公的機関、企業による規制の動きが活発化しています。仮想通貨包囲網ができています。3月にアルゼンチンで開くG20では、仮想通貨に関するルール作りが主要議題の一つになる見通しです。それに先駆け、インターネットイニシアティブ(IJJ)は金融機関などと組み、ネット上でやり取りするデジタル通貨を一元管理する仕組みを作ろうとしています。口座(ウォレット)を通じて、異なるデジタル通貨のやり取りができるようにするのです。ここで大事なのは、「法定通貨と連動させるということは、それなりの制約が必要となってくる」ということです。

 値上がりだけを見て取引を始めた投資の初心者は後悔していることでしょう。国家管理の外にあった仮想通貨がいまや国家の内に入ろうとしています。つまりは、これまで何度も言ってきましたが、中央銀行がデジタル通貨を発行することで信頼を付加し、現金と比べた場合のコスト安からエストニアのように「国家の通貨となる」未来が来るということです。

 韓国では昨年12月に取引の実名制導入などを柱とした対策を発表し、取引所の提携金融機関の実名口座がないと取引できなくなりました(管理人注:仮想通貨には匿名コインと非匿名コインがあるが、非匿名でも送り手・受け手のアドレスがわかる。ちなみに匿名は「モネロ」「Zキャッシュ」「ダッシュ」。非匿名は「ビットコイン」「イーサリアム」「NEM」など。

 コインチェックではNEMの流出が発覚してから1週間では、被害者が26万にとなっていました。4彼らに対して460億円の保障が発表されました。返金できるのでしょうか? 仮想通貨全体の時価総額は1日時点で50兆円。500倍もの値上がりをみせていたNEMは、「秘密鍵」のずさんなセキュリティーからハッカーの格好の攻撃対象となったとされていますが、はたして真相はどうなのでしょう? 北朝鮮のハッカーによる仕業とも取り沙汰されていますが……。

 コインチェックの和田社長は、「技術的な難しさ」「人材不足からの不対応」を挙げていました。NEMに対応した秘密鍵管理の専用機器は昨年12月に普及したばかりだからというのです。とはいえ、あまりにもずさんすぎやしませんか? あえてずさんにしたのか? 今回、指摘されたのは仮想通貨がネットに常時接続された状態だった「ホットウォレット」と秘密鍵が一つしかない「シングルシグネチャ」が問題だったということでした。ただし、たとえマルチシグネチャ(複数鍵)方式を導入したとしても、秘密鍵を同じサーバー上で管理すれば一つのサーバー攻撃で流出してしまうということになります。香港のビットフィネックスがまさにそれです。2016年8月、まさにマルチシグネチャのシステムの脆弱さから攻撃されました。NEM財団は盗まれたNEMを追跡できるように「タグ」をつけましたが(なのでNEMが振り込まれた口座は特定できる)、正確には口座ではなくウォレット(財布)なので本人確認は不要です。だれでも手軽に入手できるものなので個人を特定するのは不可能。だから取り返すことができないのです。

 そして長らく話しましたが、仮想通貨「NEM」のロゴマークが日米欧三極委員会のロゴマークに似ているという話。これは私の勝手な想像であります。ともにヨハネの黙示録に出てくる獣の数字「666」が隠れている。

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上画像:http://hikari-to-kagayaki.blog.bbiq.jp/blog/2014/04/post-0c12.html
下画像:https://hyip-information.com/coin/othercoin/仮想通貨のネムnemとは%ef%bc%9f投資家に人気のネムnemの概/ 

 この委員会はロックフェラーが設立し、ブレジンスキーから指導を受けてきたと言われています。ブレジンスキーは、以前の記事で示した

……すべての国民をほぼ継続的に調査し、常に完全な最新のファイルを備えておくことも、すぎに可能となるだろう。そのファイルには、国民一人ひとりの健康や個人的な行動、さらには習慣に関するデータも含めて、ごく個人的な情報までもが含まれる。こういったファイルは、当局が即座に検索できるようになる(『300人委員会――凶事の予兆』ジョン・コールマン博士p329)」と言った人物です。

 陰謀史観では、日米欧三極委員会は、アメリカをたんなる駒(足掛かり)として使用し、世界を統一するつもりだ、と言われてきました。ロックフェラー自身、世界統一政府(ワン・ワールド政府)を作ろうとしているとの批判に反論していませんでした(自伝で「そのように言われることを誇りに思っている」と言っている)。で、この三極委員会のメンバー、リチャード・クーパー(経済学者。かつてジミー・カーター米大統領の下で国務次官を務めた)が、かつて英週刊新聞『The Economist』のなかで「1つの世界、1つのお金」の話をしていました(http://www.economist.com/node/166471)。
 この『The Economist』、1988年のある表紙が恐ろしいと話題になっているのです。

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画像:https://parebaal.wordpress.com/2015/02/24/la-couverture-du-magazine-the-economist-the-world-in-2015-decryptee/ 

 言わなくてもわかりますよね? 1988年の時点で、すでに2018年の仮想通貨を示していたということです。ちなみに、右上に書かれている文言「Get ready for a world currency」とは、「世界通貨に備えよ!」って意味です。これは、「フェニックスという名の世界統一通貨が出回るのか?」的な話が出ていますが……。

 「TEN PHOENIX Φ 2018」の刻印があります。Φ(ファイ) はギリシア語アルファベット(ギリシア文字)第21字であり、大文字、小文字がそれぞれあらゆる学問で使われていますが、特に丸に斜線を引いたΦは数学で空集合を表します。空集合とは「何も含まない集まり」「何も集めていない集まり」と言い換えることができ、つまりは「いかなる元も持たない集合」なのです。作為犯たちの意図を察するなら、元がない→仮想物→仮想通貨ということになります

 これらはいったい何を意味するのでしょう?

「2018年に10フェニックスは1枚の金貨(オンスのゴールド)と同じ価値となる」
「2018年に10種類の仮想通貨コインが不死鳥のような存在になる」
「2018年に10種類の仮想通貨が不死鳥のように生まれる」
 
とこちらの記事(http://kingsisimaru.com/仮想通貨/4168.html)では言われていますが、真実はどれでしょう? またはこのなか以外のことなのか?

 フェニックス(日本では火の鳥)は、死んでも蘇ることで永遠の時を生きるといわれる伝説上の鳥です。阪神淡路大震災では、この鳥(火の鳥)が復活の意味をもってロゴとして使われましたが、事実、「復活」という意味ではキリスト教でも同じです。イエス・キリストの復活になぞらえたのです。しかしながらフェニックスには負の意味もあります。悪魔崇拝でお馴染み、オカルティストであるアレイスター・クロウリーの出版した『ゴエティア』のなかでは、フェニックスは悪魔的な意味でとらえられており、悪魔学(私が持っている『悪魔の事典』フレッド・ゲティングスにも載っています)では「地獄の偉大な侯爵」と捉えられているのです。

 さて、陰謀者たちはいったいどこまでシナリオを描いているのでしょうか……。

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