いまや「気象コントロール」は当然の事実となっている

気候改変という神の領域に人間は達する

 今年の5月中旬、中国が史上最大の「人工降雨」をチベット高原で実施するというニュースが報じられました。人工の雨が降るエリアの面積はアラスカ州に匹敵するほど、と騒がれ、これが成功すれば、中国全土の水不足問題を解決することができると言われていました。

 人工の雨を降らせる手順は以下のとおり。

①数千台の人工降雨マシンからヨウ化銀の微粒子を空に打ち上げる
②ヨウ化銀の微粒子は空中で氷結核となって雪片が発生する
③降雨しやすい状況が生み出される

 以後、航空機による航空機によるヨウ化銀の散布もおこなう予定で、年間100億立方メートルの人工降雨が可能になるといいます。

 このニュースより前に、すでに中国は人工降雨に成功しています。以下の記事は2017年9月5日のもので、浜田和幸氏(国際政治経済学者、前参議院議員、政治学博士、作家等々)が記したものです。引用します。

 中国最大の湖「青海湖」が変身している。数年前まで水位の低下が危機的な状況であったが、人工降雨の技術をフルに活かして面積が急速に拡大しているのだ。

 ぶっちゃけ、中国の環境対策には驚かされる。この夏、中国の西端に位置する青海省を訪ねた。青海省を訪ねたのは、「中国最大の湖である青海湖が変身している」とのニュースに接したからだ。

 海抜3200メートルにある周囲360キロの内陸塩湖であるが、数年前まで水量が激減し、「このままでは干上がってしまう」との恐れが出ていた。地球温暖化の影響もあり、1960年代には108もの河川が湖に流入していたが、2005年になると23に激減し、河口部の85%が干上がってしまい、水位の低下が危機的となった。

 ところが、この数年、青海湖の面積が急速に拡大し、2005年と比べて湖の面積は100平方キロメートル以上も広がり、現在は過去最大の4436平方キロメートルになったという。

北京五輪を快晴にした「人工降雨」技術

 なぜだろうか?

 習近平国家主席の鶴の一声で、「青海湖を環境保護の先進地域にすることが決まった」というのだ。そして、人工降雨の技術をフルに活かして、夏場の降水量を飛躍的に増やしたとのこと。確かに目の前に広がる湖は地平線の向こうまで続き、あたかも大海のようである。

 そういえば、中国では砂漠化がもたらす水不足を補うため、国家気象局がヨウ化銀を搭載した小型移動式ロケットを打ち上げ、世界最大の人工降雨オペレーションを展開したもの。

 北京オリンピックの開会式を晴天の下で挙行するため、北京に近づく雨雲にヨウ化銀を含む小型ロケットを1100発以上発射し、事前に雨を降らせた。その効果は抜群で、開会式も閉会式も快晴に恵まれたことは記憶に新しい。

人工降雨大国の副作用は

 現在、中国は巨額の国費を投入し、世界一の人工降雨大国の道を突き進んでいる模様。その成功事例が、青海湖というわけだ。

 「湟魚」と呼ばれる小ぶりの魚が特産品であるが、かつては絶滅の危機に瀕していると言われていたにもかかわらず、間近に群れをなして泳いでいる姿を確認できた。

 しかし、人工降雨のために大量に放出されているヨウ化銀が動植物に影響を及ぼさないはずはない。監視員の説明では「青海湖に生息する鳥の種類は増えている」とのことだが、食物連鎖の観点から心配になってしまう。

ぶっちゃけ、「獲れたて」という湟魚を食べたが、そのことが気になり、いまひとつ鮮魚の味を満喫できなかった。
https://www.mag2.com/p/money/294295

 以前、「South China Morning Post」紙では、「Could this new Chinese radar system really be used to play God with the weather? (この新しい中国のレーダーシステムは、本当に天気を用いて神になるために使われるのか?)」という記事がありました。

画像

画像:https://en.wikipedia.org/wiki/Weather_modification

 この記事の中で言っていることは、中国が南シナ海でハリケーンのような自然災害を引き起こすシステムを構築しているということでした。電磁エネルギーの急速なパルスを生成し、イオンと電子の高濃度のために電波を反射することができる電離層にそれらを伝播させる……高エネルギービームを微調整することによって、科学者は低電離層を刺激して低周波波を発生させ、これを地球に戻すこともできる……。そして、この分野ではアメリカが依然としてリーダーであるのだと。もちろん、高周波数アクティブオーロラ研究プログラム(HAARP)の話も登場しました。
https://www.scmp.com/news/china/society/article/2148697/could-new-chinese-radar-system-really-be-used-play-god-weather

 これらの事実から、中国が気象コントロールをずっと研究開発してきたことがわかります(中国だけじゃない)。

 拙著『来るべき時への始まり』(p.250-251)で、私は気象コントロールについて書きました。一部引用します。

<1975年6月17日にAFPが報じたのは、16日から米ソの専門家たちが、ジュネーブにおいて「気象兵器」の禁止について交渉を始めたというものだった。(中略)AFPは、ソ連の「社会主義工業」紙が15日付けの紙面で、「核兵器以上の恐ろしい大量破壊兵器」についてコメントしていることを取り上げている。

「現在の科学水準は、西方の一部‟専門家“をして、すでに水爆の爆発すら影が薄くなるようなものの存在を考え出させるに至っており、気象兵器一つをとってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義国の新聞、雑誌などの科学欄に登場している」と述べ「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気象に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告したのは、決して偶然の成り行きではない」と強調した。

 同紙はさらに、この問題について米国の「クリスチャン・サイエンス・モニター」紙が「人口的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低下させる(これにより、太陽からの紫外線で地表は焦土と化す)ような新兵器開発のため」国防総省が200万ドル以上の予算を計上したと報じたことを紹介し(後略)
「読売新聞、1975年6月18日、朝刊4面」>

 事実、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」(Convention on the Prohibition of Military or Any Other Hostile Use of Environmental Modification Techniques、略称、Environmental Modification Convention:ENMOD)という条約が1976年12月10日に起草され、1977年5月18日に締結されています。効力が発生したのは1978年10月5日かです。

 しかし、この締結を見事に破るがごとく上記に引用した内容……予算をつけて研究開発を進めてきました。じゃあ、ひょっとしたら今現在の異常気象は? とさっそく裏づけもなく書き始めるのが低能な人間。ちょっとそれらしいワードを打ち込んで検索してみました。やっぱり出てきましたよ、根拠なし陰謀論。べつに陰謀を語るなとは言いません。決して言いません。でも、きちんとした裏づけがないものだから、世間からバカ扱いされるのです。もちろん世間もバカです。でも、バカな世間にバカにされているのに、情報をきちんと取らない者もまたバカなのです。世間を納得させるならきちんとした裏づけが必要なのです。

 アメリカ空軍はかつて「力の乗数としての天気:2025年の天気の所有」(Weather as a Force Multiplier: Owning the Weather in 2025)の中で、タイトルどおりに天気を所有することを謳っていました。気象改変を適切に使用することで、これまでには想像できなかったような、戦闘空間での優位性を提供できる、と言ったのです。そして、2025年には「天候を所有する」ことができるようになり、洪水やハリケーン、干ばつなどを引き起こせるのだと。
http://csat.au.af.mil/2025/volume3/vol3ch15.pdf#search=%27Weather+as+a+Force+Multiplier%3A+Owning+the+Weather+in+2025%27

電磁波は人間にも影響を与える

 電磁波は何も気象だけに影響を与えるだけではありません。人間にもです。たとえばこんな言葉があります。「アクティブ・ディナイアル・システム 」(Active Denial System : ADS)。これは、米軍が暴動を鎮圧するなどのために考えた非致死性兵器(non-lethal weapons)で、相手を死傷させることなく無力化するものです。<米軍が開発中の暴動鎮圧等に用いるための対人兵器システム(指向性エネルギー兵器)。ミリ波の電磁波を対象物(人間)に向けて照射すると、誘電加熱により、皮膚の表面温度を上昇させることが可能で、この照射を受けた者は火傷を負った様な錯覚に陥るという。実験段階での報告によれば致命的な殺傷能力は無いとされ、対象物から450m離れた場所からの照射でも効力が有り、人道的な兵器としての利用が期待されている。 使用される周波数は95GHz(管理人注:皮膚の表面から0.4ミリ程度までしか到達しない)で電子レンジの2.45GHzより非常に高い(Wikipedia)。

 実は、中国も「WB-1」(人間を瞬間沸騰させる、と言われた)という電磁ビームを開発してきました。原理はアメリカのそれと同じです。ただし、有効距離が違う。ADSは450メートルですが、こちらは最大で1キロにまで伸びるといいます(昔の話なので今は相当延びているでしょう)。

 同じように非致死性兵器としての音波があります。数ヵ月前、中国の広州で米政府職員が「異常な音響感と圧迫感」を訴えて体調を崩していたことが報じられました。中国の王毅外相は調査協力したものの、音響の発生源は発見できていないと報告しました。そして示唆されたのが「音響攻撃」説だったのです。

 同じような時期、長崎県佐世保市では200件を超える市民から車のディーラーに苦情が寄せられたのですが、それは「車の電子キーが反応しない」というトラブルのためでした。すぐに考えられたのは「米軍基地の影響説」でした。つまり、「米軍基地でなんらかの強い電波(こちらは音波ではないが)を発しているのではないか?」ということです。

 米軍は今現在、障害の原因となるような機器は使用していないことを報告しましたが、市内で広範囲に電波を発するような施設は米軍基地以外に他はなく、疑いの目をもたれています。

 このようなトラブルはかつて横須賀でもありました。けっきょくその時も原因はわからずじまいでした。

 電子キーを使用すると、電子キー側、自動車側、両方から電波が出ます。電子キーの電波と周波数が近いのが軍用無線電話。自動車側の電波と周波数と近いのは潜水艦と地上の司令部通信用無線。米軍は何か隠していると疑われているのは、電波の種類や周波数が特定されると、通信を妨害するカウンター攻撃を受けやすくなってしまうからだ、と言われています。確かに言われるとその通りだと思います。 しかし、やはりそれ以外の理由を考えてしまうのです。

 このように、非致死性兵器も軍事利用されることがあり、周波数を調整すればそれは、精神コントロールや精神破壊などももたらすことができるのです。

①人体は生きた細胞から成り立っている

細胞内で起こるすべての化学反応は、電磁振動、つまりは周波数によって決定される

③すべての細胞と細胞群には、その構造に組み込まれた独自の共鳴周波数があり、各細胞膜の表面でエネルギー交換をおこなっている

④固有の振動率を持つある物質が、まったく同じ振動率を持つ別の電磁エネルギー源と出会うと、二者間でエネルギーが移動し、生物学的反応が起こる

⑤電磁エネルギー源をパルス変調して振動率を変え、人体に照射すれば、たとえば筋肉運動や感情を操作できる
 
 ラジオやテレビが特定の周波数で電磁パルスを発生させて作り出していますが、これらは「搬送波」と呼ばれ、ラジオやテレビの受信機に内蔵された電子装置によって音や映像に転換されます。そして、この搬送波には信号波と呼ばれる別の信号を運べることができます。信号波を運ぶということは変調が起きるということであり、周波数を変更します。

 人体も生体回路を通じて外部からの信号を解釈します。たとえば高出力のマイクロ波パルスを人体に照射すると、体内に人が聞き取れる5~15キロヘルツの音場ができ、狙った相手に話しかけることができるのです。離れた場所から相手の頭の中に声を作り出して話しかける、それが実際に起こったら人間は精神が錯乱することでしょう。

"いまや「気象コントロール」は当然の事実となっている" へのコメントを書く

お名前
メールアドレス
ホームページアドレス
コメント