憎しみの連鎖

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zoom RSS やがて日本は愚かな戦争に巻き込まれていく@

<<   作成日時 : 2018/05/09 08:52   >>

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公文書の改ざんまでしている御上なのに、それでも支持してしまうという異常さ

 公文書……それは、政策や意思決定の経緯や結論が書かれ、のちに検証する際の重要な資料になるものです。2007年、消えた年金問題、により、公文書がきちんと記録、保管されていなかったことで大問題になりました。

 透明性を確保するのが公文書。刑法には「公用文書等毀棄罪」というものもあるのに、森友学園との交渉記録文書を財務省は「破棄した(文書管理規則の下に「細則」を作成し、1年以上の保存期間の文書に当たらなければ、1年未満で捨ててもいい、を強調)と言い、同様に決裁文書を「改ざんした」と言い、防衛省にいたっては、自衛隊のイラク派遣や南スーダンPKOに関する日報を「ない(実際は存在していた)」と言った。

 国家公務員とはいったいなんなんでしょうか? 詐欺師ではないですか。その詐欺師を擁護する御用学者、ネトウヨなどは詐欺グループの一員といっても過言ではない。そして、その詐欺集団にプロパガンダされたバカ芸能人、バカ一般人は、詐欺師に騙されているのに、「いやいや、騙されていないから。文句を言う奴はバカだ!」と無知ゆえに政府を擁護してしまうのです。

 5月3日、改憲派の民間団体が東京都内で開いた集会に、安倍のビデオ・メッセージが寄せられました。この集会は、極右の桜井よしこが代表を務める「民間憲法臨調」が主催。もり・かけ問題やセクハラなどで内閣支持率を低下させている(4割を下回った)安倍自民党ですが、そもそも、自民党にとって安倍などどうでもいいはずです。要は、自民党の思惑が成就すればいいだけで、その道中で捨て駒になるのは誰でも構わない、ということ。

画像

画像(上記の内容に関するものではありません):https://blog.goo.ne.jp/raymiyatake/e/fa457e25ce295e936d5f2ec3224bd37f

 世間がまず知らないこと、それは、改憲の原案は、内閣は提出できない、ということ。自民党がたたき台を作っています。でも、ここで終わらない。本当のたたき台は極右団体(日本会議)が作っているということです。内閣は自民党の手先であり、自民党は日本会議の手先なのです。では、その極右団体は誰の手先なのでしょうか? そこまで踏み込むと死人が出るというダークな部分。タブーな部分なのです。

 改憲問題に関し、まだ反対派が上回っていますが、これから先、大々的なプロパガンダを通じて賛成過半数を獲得することでしょう。そもそも、世論調査は、その気になれば心理学を駆使して求める答えに誘導できるのです。その誘導された答え(改憲賛成)を見た無知一般大衆がいいように動いてくれて、改憲成立、となるのです。

 憲法改正で、最終的な決定権を持つのは国民。最終的には国民投票で決まります。国民投票は国民主権を具体化するものなのです。日本国憲法96条では、

@衆参両議院で、それぞれ3分の2以上の賛成を得る
A国民投票で過半数の賛成を得る

という2つのハードルがあります。これをクリアするのは相当むずかしい。これは、あえて憲法を簡単に変えられない(硬性憲法)ようにしているからです。ただし、むずかしいのは、真面目にやれば、というだけで、嘘・欺瞞をもってすれば、ハードルの高さはみるみる下がってくるのです。そして、特に大事なのはAであり、国民投票で過半数の……、となっていますよね? この過半数、分母が明記されていません。実は、この分母の問題が明暗を左右するのです

 当初、分母の選択肢は3つあり、「有権者」「投票した人」「有効な投票をした人」となっていました。そして最終的に、「有効な投票をした人(棄権したり、無効票を投じたりした人は、ほかの人にゆだねた、とみなす)」となりました。私が思うに、「投票した人」「有効な投票をした人」の2つにそんな差はないと思います。ただし、「有権者」となると前者の2つとは決定的な差が出るでしょう。なぜなら、人々はSNSに忙しく、政治になどまったく興味はないから、権利を有しても投票に行かないからです。

「消費税とかふざけんなよ!」とか言ってるものの、なぜ払わなければならないのか? がわからない。わからないことは考えない。たとえば、ありえない話ですが、消費税が50%になっても同じことでしょう。御上に「頭の弱いバカな奴らだ」と見下され、搾取されていることに気づかない、とこの類の話はここまで。で、何を言いたいかというと、有効票が50%だと仮定した場合、賛成が全体の25%を超えれば承認されることになってしまうのです。国民の過半数、という文言が、実際は限りなく小さい数字になるという話です。

 こうした事態を防ぐために、国民投票では「最低投票率」「最低絶対得票率」を設けようという話があります。が、いずれも採用しておらず、憲法にも明記されていないので、守るべき根拠がありません。

 改憲を成就するため、必要なこととしての大前提……反対するものを黙らせる……が必要。そして、自分たちにとって都合のいい民意を引き出すつもりです。

国民投票をプロパガンダする

 マスメディア、特にCMなどの広告費が主な収入源となっているテレビ業界が最も重視することは、広告主からの広告費です。テレビ業界に限らず、メディアにとってスポンサーは命、スポンサーの機嫌を損ねるようなことは絶対しない。これが第一の掟。次にスポンサー会社を考える。スポンサー各社が完全に独立していて、適正な競争関係にあるのか? という問題。そんなのは幻想。公正な競争などありません。なぜなら、電通がありえないほどの割合で業界をシェアしているからです。スポンサー群を一手に束ねる企業、それが電通なのです。電通には逆らえない。これが第二の掟。

 電通はマスメディア界の玉座に座る者であり、絶対者です。強力なメディアの確保力が国内市場における電通の優位性を支える基盤となっているのです。その電通は自民党を支えるはず。改憲広告を大々的に出すはず。護憲派をひっくり返すようなものになるでしょう。

『メディアに操作される憲法改正国民投票』を著したノンフィクション作家であり、元博報堂社員の本間龍氏インタビュー記事が『リテラ』に掲載されているので、まずは一部を引用します。

広告規制がないため、改憲勢力と護憲勢力の間に圧倒的な差が

──現在、マスコミ世論調査を見ると改憲に反対の声も多く、そうやすやすと改憲などできないと護憲派は思いがちです。しかし本間さんが国民投票法と広告の関係、問題を指摘した『メディアに操作される憲法改正国民投票』を読んで、そんな楽観論が吹き飛びました。

本間 まず強く指摘したいのは、国民投票法には大きな欠陥があるということです。そもそも投票運動期間、通常の言い方で言えば「選挙期間中」に、メディアの広告規制がほぼ存在しない。つまり事実上の無制限なんですね。その期間は最低60日。投票の2週間前から「投票運動」のテレビCMは禁止されますが、しかし「意見広告」などは禁止されていない。たとえば、著名人や企業が「私は賛成です」「反対です」と言った“意見”を述べる広告なら、投票当日までOKなんです。さらに問題なのは、その訴えの“量”に大きな差、つまり不公平さが生じることです。広告宣伝活動には莫大な予算、資金が必要で、金を持っている側が絶対的に有利になる。ですから当然、改憲派である自民党が圧倒的有利。なにしろ政党交付金をいちばん多く受け取っているのは自民党ですから(2016度は約174億円)。また、企業献金も自民党に集中しています(2015年度は約22億円)。

──改憲賛成派、反対派ともに、その主張を正しく国民に訴えることは重要だと思います。しかし、広告というお金がかかる観点から考えると、たしかに最初からお金持ちの自民党、改憲派が圧倒的に優位ですね。

本間 その通りです。金を持っている方がいくらでも金をつっこんで好きなことができる。改憲派には神社本庁や日本会議などの支援団体もいますし、莫大な資金源となるでしょう。その上、自民党には巨大広告代理店の電通がついています。広告規制のない国民投票は、広告屋にとっては非常にオイシイものです。金が無尽蔵にあって「何をしてでもとにかく勝て!」って言われれば、なんでもしますよ。広告屋にとって全ては金です(笑)。かなしいけどね。(中略)

広告枠さえ確保できない護憲派、安倍政権はメシ友のタレントを総動員か

──改憲派、自民党は国民投票に向けてすでに動いているということですか?

本間 それは確実でしょうね。たとえば今現在でも電通は各社の世論調査のデータを集計し、分析しているでしょう。さらにそうした様々な世論調査のビッグデータを解析し、自民党にアドバイスもする。また憲法関連のニュースを流して改憲を意識させる。さらに言えば、地方紙の社説などは護憲の論調が多いので、その対策も進んでいると思います。

──護憲派は発議じたいを阻止することが目的になっていますから、阻止できなかった場合を“想定していない”という側面はあるかもしれません。広告戦略において出遅れると、どういうことが起きるのでしょうか。

本間 それを説明するには、まず改憲派の視点から話す必要がありますね。自民党は、改憲発議を“する側”ですから、広告戦略にとって重要なスケジュールの把握が可能となります。当然、電通としてはテレビCMなどの広告枠、それも優良な枠の確保が容易になります。一方、改憲発議に反対する立場からは、そのスケジュールはまったくわかるはずもない。護憲派は、このままではまともな広告枠さえ確保できないでしょう。また、自民党はネット監視を行っていますが、電通も含めて、改憲に対するネット上のつぶやきなども解析していると思います。世論調査、ネットでのつぶやきなどをまとめ、全体で世論動向を見極めながら、ビッグデータの解析をする。さらに“敵”である護憲派はどういう層か、世代や男女比を分析して、その対策も練る。電通にとって、改憲をPRすることは、商品のパブリシティ戦略となんら変わらないんです。しかもテレビCMにおける占有率(シェア)はダントツです。その得意の手法とメディアへの影響力で、改憲を猛プッシュするでしょう。

──タレントの起用も電通ならお手の物ということでしょうか。『メディアに操作される憲法改正国民投票』のなかで興味深かかったのは、電通ならテレビ番組などのコメンテーターを改憲派だらけにできるという話です。改憲派が優先的に広告媒体の優良枠を買い占めることで、新聞や雑誌の広告はもちろん、テレビCMも改憲一色になる。大量のタレントが日替わりで「改憲YES!」を訴えたり、番組枠買取りの『ニュース女子』のような番組が氾濫する。ネットでも主要ポータルサイトの広告を改憲派が押さえて、SNSでは改憲広告がおどる。想像しただけでクラクラするほどの不公平さです。ちなみに、安倍首相が芸能人と会食したり、トランプ大統領の晩餐会に呼んだりしていますが、これも一種の広告戦略なんでしょうか。

本間 何の見返りもなくタレントと会っているわけではないでしょう。広告戦略にタレントの影響力は大きいですから、たとえば食事をすることで、タレントの個人的信条が問われる場面でその壁が低くなることはあるでしょうね。「決起集会に出てくれる?」「じゃあ、後ろで立っているだけなら」とかね。それだけでも大きなイメージ戦略です。

国民投票法を改正して広告規制を

──国民投票になれば、そうしたタレントも動員しての連日のプロパガンダが繰り広げられるわけですね。テレビをつければ改憲派の主張一色。そんな事態になれば、改憲に賛成・反対という意見を決めていない人々は大きな影響をうけてしまいます。

本間 福島原発事故以前、電力会社のプロパガンダで7割もの国民が原発政策を支持していたみたいにね。広告宣伝のテクニックで国民の意識をある程度変えることが可能だということです。一方からの圧倒的な量の広告宣伝攻撃に晒されると、多くの人はそれを不思議と思わず、無意識に洗脳されてしまう危険性があるんです。問題はまだあります。こうした大量の広告出稿で潤うのが、他ならぬメディア企業だということです。さらに改憲派からの大量の広告が、そのオピニオンや報道内容、主張にどう影響するのかという懸念もある。
http://lite-ra.com/2018/03/post-3901.html

プロパガンダの指令は昔から米国によるものだ

 上記した本間氏の文末では、電力会社のプロパガンダの話が出ました。中曽根と読売グループがタッグを組んで原発推進プロパガンダをしてきたことは、負の歴史として周知の事実です。そして、その原発利権に群がる魑魅魍魎ども。日本の原発の導入には、ウラン鉱山を支配するロスチャイルド家が関わっている、とうのが奥の院ですが、とんでもなく説明が長くなってしまうので端折ります。検索ワードで、「ロスチャイルド」「原発」などと打ち込んで、ご自分で調べてみてください。

 自民党が宗教右翼を使って原発を推進した事実もあります。上関原発。それは山口県の南東部、瀬戸内海に延びる室津半島の先端(いまも、推進派と反対派の激しい対立が続く)。反対派が札束を積まれても原発建設を阻止しようとするのは、ここには「四代正八幡宮」という神社があるからです。この土地の買収計画は1998年から進められましたが、当時の四代八幡宮の林春彦宮司は、土地売却を認めませんでした。宗教法人法においても神社地の処分は厳格に戒められています。

 すると、中国電力、県神社庁、自民党がしゃしゃり出てきて、圧力をかけ始めました。そして、何者かの偽装工作によって、林宮司を解任させたのです(やり口が最悪で、偽造の「退職願」を作った。のちに、偽造ということが認められるが、宮司を解任するのに利用できない、と裁判長はぬかし、そもそも、県神社庁が退職願を偽装したとはいえない、との判決を下した)。そして、訴訟中の2007年3月、林宮司は亡くなりました。

 神社本庁(伊勢神宮を本宗とする)は日本で最大の宗教法人で、約8万社ある日本の神社のうち主要なものなど7万9千社以上が加盟しています。この神社本庁を母体として活動しているのが「神道政治連盟(神政連)」であり、(『世界の右翼』宝島社)によると、この組織の理念に賛同する議員が参加する神道議連(神道政治連盟国会議員懇談会)には、自民党を中心に300人以上が参加しているとのこと。

 また同著では、2016年8月に行われた内閣改造において、安倍首相以下20人の閣僚のうち、公明党の石井敬一、国土交通省を除く(そりゃ、そうだ。創価学会だから)19人が神道議連のメンバーとなったことが示されています。20人中19人ですよ。恐ろしい。
 
 そしてさらに、最大の右派勢力「日本会議」には、衆参両院で約280人が参加しているとされ、同じように2016年8月の内閣改造では、20人中15人が属しています。

 安倍家は、先祖代々、アメリカ様、を貫いてきました。

 まず、知らなければならないことは、日本が占領支配されたのは第二次世界大戦後ではなく、明治政府樹立のときからだ、ということ。初代内閣総理大臣の伊藤博文を筆頭として、7人もの総理大臣を輩出した山口県は安倍の出身地でもあります。明治以降、長州藩閥政治が行われてきたことを証明できる現象です。

 安倍家はもともと、長州藩で醸造業を営んでいた富豪です。安倍の父、晋太郎が結婚したのが岸信介の娘、洋子。岸家もまた、長州藩において代官を務めた家柄。岸は農商務省の官僚を経て、東条英樹内閣で初入閣し、戦後は自由党へ入閣。そして自民党の初代幹事長になるのです。1957年にはついに首相となり、安保闘争を制し、新安保条約批准を強行採決しました。

 この岸ラインの系図に入るのが麻生太郎。吉田茂の孫であり、大久保利通にまでたどりつきます。自民党の支持母体として「日本医師会」がありますが、吉田茂を陰で支えた武見太郎は日本医師会の会長を務めていました。その武見の娘、和子と結婚したのが麻生泰、麻生太郎の弟なのです。自民党の支持母体としての日本医師会……個人的に関係の深い日本医師会……。

 社会的弱者をいたぶって、金が有り余る医師に、さらなる優遇政策をとる意味がわかったでしょうか?

 つづく……。

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コメント(13件)

内 容 ニックネーム/日時
嫌な事になりそうです。
戦へガンガン向かってる、この路線はどうやっても変えられません。戦争経済を期待する企業もいますよね。自分に弾は飛んでこないと思ってるのでしょう。
LUNA
2018/05/10 16:07
選挙、選挙自体が不正されそう。
選挙のあり方を変えないといけません。

不正選挙はムサシだけではないと断定します。あのマシンだけではないと。選管ぐるみ。
選挙なんかお祭り…民主主義のフリ。
こんなんだもの、公文書イヂリなんか当たり前だ…

このままだとみんなやられる。
税金詐欺、年金詐欺、みんな詐欺国家。
羊の群れ、そのもの。それもひどい羊…
assassins
2018/05/11 01:12
今日のニュースで、国の借金がまた増えた、国民1人あたりの借金も増えたと言ってました。
また嘘ついてますよね(>_<)

国立大学を統合とか言い出してます。もはやなんでもかんでも、やりたい放題になってます。
子供も3人生んでがどうとか、貧困で食べてくのがやっとなら生める訳ない。

国民投票の分母の規定、決めておかないと危ないです。議員は誰も言わない、言えない?!
LUNA
2018/05/11 19:56
ひょっとこも〜(´Д` )

https://news.nifty.com/article/domestic/society/12180-673400/


麻生太郎大臣に森友学園問題と似た“公有地疑惑” 麻生グループに市有地を無償貸与か
2018年05月13日 22時45分 NEWSポストセブン




assassins
2018/05/14 10:43
国会で自民の醜態ぶり、あんな状態でも搾取されても税金かすめ取られても、まだ自民支持してたり、聞けば他に投票先がないでしょ、とか総理になって欲しい人がいないとか、よく言われます。

いつか国民投票があるなら、その前にさんざんプロパガンダの嵐になりますね…また、テレビ信者も沢山いるし。
そしていつか気づいた時にはもぅ止められなくなってます。
プロパガンダで足りないなら何か起こすかも知れませんね、だから改憲しないといけないんだ、って。

ホの汚染もそう、みんな知らないから言っても理解しません。国民投票についてもそうです。
3/2と国民過半数は知ってる人もいますが、その分母の数までは知りません。
LUNA
2018/05/15 14:10
黒電話に、ひょっとこ(笑)

『あんな人たちが』政治家。
リセットボタンがあったら、即押したい。
LUNA
2018/05/15 17:56
ブログを沢山見てる訳ではないですが、偽総理は自分らの頭領が変わったのに気づかないとか、路線変更についてけなくて、邪魔者にされてる…というのをチラホラ見る。
また、偽総理がどんなに欲しくても核は作らせたりしない、アメリカは許さない、とかも。
こそ泥総理一味らの悪事を露呈させて、追い落とされそうだ…とも。
でも、そんなんでも平気でのうのうとしてますよね(´Д` ) ゴミ売り新聞まで手のひら返した、とかまでもあるけど、辞めない。
前々からそんな生ぬるい手を使う訳ないと思ってた。本当に邪魔者ならクスリしこんで倒れさせて、病院行ったら脳か心臓あたりを理由か末期ガンにして…という、ある意味暗殺もいくらだってできる。
死にたくなかったら辞めろと言えば辞めますよ。

辞めないどころか、どんどん悪くなってる。
ガンジーさん、皆さん、そう思いませんか⁇

目障りだけどまだ使い道があるから、やらせてるんだろうとしか思えない。

前にも書いたけど、WW2のリマッチやりたいなら中国ではなくアメリカに勝たないとダメだね、ゲリラ君。
assassins
2018/05/17 12:22
LUNAさん、今月は個人団体でやってる保護ウサギに、大きいダンボール2箱を送りました。28キロ分、色々な物入れました。ウサのごはんがほとんどですが、必要な雑貨もかなり入れました。
また少しずつためて来月送るつもりです。

早くみんなに里親が見つかり、かわいがってもらえる日を願うばかりです。そして捨てる奴らには、ウチに連れて来いって言いたい。

どの動物もそうですが、ペットショップではなく里親として家族にして欲しい。ブリーダー縮小して欲しい。愛護法や、ブリーダー法みたいのを厳格化して欲しい。捨てられたり処分される子たちがゼロになりまように…
assassins
2018/05/17 12:45
2年前正月に、4日間.茨城在住のアルメニア人が泊まりに来てました。金髪碧眼(´Д` )子供らのアニメ友達(笑)
アニメーターになりたくて働きながら勉強してるそうです。

去年10月は半月、フィリピン中年女性がウチに泊まり、東京観光しました。子供らの友達のお母さん(笑)
なんでお母さんがって(笑)
フィリピンではドゥテルテ大統領が超人気。

来月はノルウェーから男子大学生が観光で来日。
…泊まります。子供らの話じゃ、へたな英語だとか(笑)なまりがあるそうです。またしても金髪碧眼(´Д` )
その大学生の話ではシリア問題から、隣のスウェーデンに移民が沢山来て、もぅ国はボロボロだと言ってました。ノルウェーはまだそんなに移民入れてないみたいです。
EU圏、移民は賛否両論ありますが普通に聞いてるとイヤだと言う人が多数。たまたま聞いた人が反対してるだけかも知れませんが。

移民どうのではなく、なぜそうなったのかを考えるべきですよね。
assassins
2018/05/17 13:46
assassinsさん、ボランティア活動ご苦労様です。私のウサちゃんたちも里親として、家族に迎えました。ペットショップや多過ぎるブリーダーは規制しないといけません。
悲しいかな、ペット飼う人は成体より子供を欲しがります。まだ親から離さない方がいいというくらい幼すぎる頃に、引き離されてる。
成体だって、なつく子もいるし愛情さえあればどうにかなります。

外国人のショートステイ、楽しそうですね。その国のナマの話を聞けますよね。
でも気を使うし、大変そうですが楽しい旅にしてあげて下さい(*^_^*)

暗殺…やるならとっくに、ですよ。
彼らは回りくどいテは使わない、複数目的を合理的にやる輩。脱北でなく本当、脱日でいいのにね。
LUNA
2018/05/17 20:21
お二人の考え方、まさに、自分の中から、であっていいですね。周囲のブロガーの内容をそのまま鵜呑みにしない。自分で考える。それこそが大事。だから、私の話も鵜呑みにしないでくださいね。と、もちろんわかってくれてるはずですね、もう7年もの付き合いですから。余計なお世話でした。
東日本大震災後から書き始めて7年、時が過ぎるのは早い……。
思考レベルが低すぎる周囲の人たちのプロパガンダをよろしくお願いします。なるべく嫌われないように。
ガンジーの精神(管理人)
2018/05/20 21:06
知人から聞いた話ですが、高プロ詐欺奴隷システム。
会社によっては、そんなのかなり前からあると。
社員として入社する時の契約書みたいサインする書類があり、給与は残業代込みの額になってたそうですよ(´Д` )
月にどれだけ残業しても給与そのまま。給与は少しだけ他に比べたら多いが、普通に残業手当ついた方が高いそうです。嫌なら入社しなくて結構、だそうで。
その会社は大手でない小さい所みたいです。

移民が来て奴隷確実なのは明白、私らと共に全員奴隷だよ。
assassins
2018/05/23 08:38
先月、山手線車内のモニターで生命保険やってて、人生100年とか書いてあり、あれれ…こりゃ政府も100年とか100歳とか言い出すぞって思ってたらもぅ言い出した(´Д` )
assassins
2018/05/23 08:46

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